新聞報道について

長年、朝日新聞を購読していますが、どうも最近の中国関連記事には作為的な偏向があるように感じます。

実際、以前より左派的な思想傾向があると指摘されています。今回中国で起きた一連の事件記事を読むと、やはりそのような印象を受けました。殊に前重慶市長解任や盲目の人権活動家の脱出事件の記事などには、中国の現体制を極端に刺激しないような巧緻なニュアンスが行間に読みとれます。

今回、読売新聞の７日間無料試し読みサービスを利用して、朝日新聞の記事との読み比べをしてみましたが、やはり朝日の論調は全体的に中国寄りでした。これはあくまでも個人的な感想ですが、日本の世論を左右するであろう大新聞が、このように偏った記事をのせているというのは問題ではないでしょうか。現在、読売へ契約変更しようか思案中です。しかし念のため断っておきますが、私は読売新聞の勧誘をしているわけではありませんので、あしからず。

ところで、日本の世論形成に大きな影響を与えているのは、朝日、読売、毎日などの三大紙だけではありません。実はあまり一般的に認識されていないことですが、共同通信や時事通信などの通信社の影響力も無視できないものがあります。　つまり、それら通信社が配信する外電の記事は、日本の数多くの地方紙にのせられています。

地方の新聞社にとって、海外に自らの通信員をおく余裕はありません。したがって、外国で起った事件はUPI通信がニュースとして出し、それを共同通信社が契約を結んでいる各新聞社に配信している状態です。記事の最後に「UPI－共同」とあるクレジットがそれです。そして地方に住む多くの日本人はこれら配信記事を読んでいることになります。このことからも、通信社が日本の世論に与える影響は大きいと言えます。

大切なことは、新聞記事を鵜呑みにすることなく、まずは疑ってかかることだと思います。そして、テレビ、ラジオ、インターネットなどの様々な通信媒体から積極的に情報を集め、みずからニュースの裏に潜む真実を探る努力をすることが必要です。大本営発表に踊らされて悲惨な戦争を続けた過去の失敗を繰り返さないためにも。